報告書

計算科学研究センターにおける評価の実施やその報告書について掲載しています。

2017年05月17日更新

諸外国の次世代スパコンの開発動向に関する調査（米国IDC）: 諸外国にて開発中の次世代のスーパーコンピュータの特徴及び開発動向についての調査を、IDC　(International Data Corporation)社に委託して実施しました（調査期間 2016年5～12月）。
海外の様々なアーキテクチャのスーパーコンピュータについて、ハードウェア、ソフトウェア、R&Dや、システム、価格、使いやすさなどについて調査が行われ、消費電力など共通する課題や、国・地域ごとに異なる課題、などの分析が行われました。

当報告書はIDCにより作成されたもので、理研の見解を表したものではありません。また理研は当報告書に含まれる情報やデータの正確性について保証するものではありません。

2017年03月9日更新

R-CCS アドバイザリー・カウンシル2016: 国内外の有識者や専門家の委員で構成された「アドバイザリー・カウンシル」を設置しています。

2016年8月29日（月）～31日（水）の3日間で開催されたAICSアドバイザリー・カウンシルでは、7名の委員が、国際的観点から、AICS の研究活動及び研究運営の評価・提言を行いました。

2016年12月22日更新

「京」・ポスト「京」の利用により想定される波及効果（米国IDC）: スーパーコンピュータ「京」の利用およびポスト「京」の利用により想定される波及効果の調査をIDC（International Data Corporation）社に委託して実施しました（調査期間 2016年4～12月）。同社が米国（エネルギー省：DOE）やEU向けに実施した調査と同様の手法を適用し、経済的波及効果、科学技術的インパクトの2つの観点から評価しました。
その結果、経済的波及効果については、コスト削減に関するROI（投資に対する経済的波及効果）が他国に比べて高いことが示されました。これは、費用削減効果の高い地震、津波などの防災研究や高価ながん治療薬の有効性確認などの研究成果によるものです。
また、科学技術的インパクトについても、同様に他国に比べて高いことがわかりました。その背景として、日本では戦略プログラムや重点課題など、国家的重要度から選ばれた研究が長期（5年）にわたって取り組まれていることなどがあげられています。
この調査結果は、12月5日に開催された文部科学省の特定高速電子計算機施設（スーパーコンピュータ「京」）に係る評価委員会（第6回）において報告されました。